無料MAツール比較3選|「フリープラン」と「トライアル」の違い・失敗しない導入・運用ステップ

無料MAツール比較3選|「フリープラン」と「トライアル」の違い・失敗しない導入・運用ステップ
  • MAツールを導入してナーチャリングを強化したいが、予算がない

  • 無料のツールにはどんな制限があるの?どんな施策に使えるの?

  • 有料プランに移るべき基準は?

「無料MAツール」は、予算・リソース不足の課題を抱える企業にとって有力な選択肢となります。

無料でどこまでできるのか?有料プランを見据えて運用すべきなのか?

この記事では、BtoBマーケティング担当者の視点から、無料MAツールの種類BtoB特有の選定ポイントを解説します。さらに無料プランを提供している3つのMAツールについて、「何ができて、どんな制限があるのか」を編集部が調べた結果も掲載。

無料MAツールの導入を単なる「コスト削減」で終わらせず、将来の本格導入に向けた「PoC(概念実証)」として成功させるための導入・運用ステップまで踏み込みます。

  • この記事の要点

無料MAツールには、機能制限があるが永年無料の「フリープラン」と、全機能を使えるが期間制限がある「無料トライアル」の2種類がある。

無料のMAツールとして「BowNow」「List Finder」「HubSpot Marketing Hub」を比較。

フリープランには「(リード数、メール配信数、アカウント数、フォーム作成数)」と「機能」に制限がある。

無料MA導入のゴールは、売上ではなく「PoC(概念実証)」と考えるべき。操作に習熟し、自社で運用が定着するかを見極め、本格導入の判断材料とする。

なぜ今、中小BtoB企業に「無料MAツール」が必要なのか?

MAツール導入の必要性は感じつつも、コストやリソースの面から、まずは無料のMAツールから検討する中小のBtoB企業は少なくありません。

その背景と、そもそも「企業として無料のMAツールを使う」ということにどのような価値があるのかを解説します。

関連記事:MAツールとは?機能・比較・選び方と活用事例を徹底解説

そもそもBtoB企業にMAツールが必要な背景

検討期間の長いBtoBにおいては、Webサイトからの資料ダウンロードや問い合わせでリード情報を獲得しても、その多くは潜在層~準顕在層であることが多いです。

リードすべてに営業担当者がアプローチするのは非効率であり、かといって放置すれば競合他社に流れてしまいます。

MAツールは、こうしたリードに対してメール配信などで継続的に情報を提供することで、関係性を構築します。さらに、Webサイトの閲覧履歴やメールの開封状況といった行動を分析して見込み度合いを可視化し、購買意欲が高まったホットリードだけを効率的に営業部門へ引き渡す役割を担います。

つまり、ナーチャリングを自動化することができるのです。

関連記事:リードナーチャリングとは?手法5選と実践の手順をBtoB事例で解説

中小企業が抱える「予算」と「リソース」の壁

こうしたMAツールの必要性は理解していても、導入には壁が立ちはだかります。

高機能なMAツールは、月額数十万円の利用料に加え、初期設定や運用コンサルティングの費用がかかることも珍しくありません。また、多機能であるがゆえに操作が複雑で、ツールを十分に活用するには専門知識を持ったマーケティング担当者が必要です。

多くのBtoB企業、特に中小企業では、マーケティング専任者がおらず営業担当者が兼務しているケースも多く、「高額な予算」と「専門人材の確保」という2つの壁が、MA導入を妨げる大きな要因となっています。

関連記事:【2025年】MAツールの費用相場は?|導入費用・月額費用など料金内訳を解説

PoC(概念実証)の場としての無料MAツールの価値

無料MAツールは、この「予算」と「リソース」の壁を乗り越えるための「PoC(Proof of Concept:概念実証)」の場として最適です。

PoCとは、新しい概念や理論が実現可能かどうかを、小規模な試行によって検証することです。

無料MAツールを導入することで、企業は金銭的リスクゼロで、以下の点を検証できます。

  • 操作性: 専任担当者でなくても、自社のスタッフが直感的に操作できるか?
  • 運用負荷: セミナー集客など、各施策を実行するのに、現実的にどれくらいの工数がかかるか?
  • 有効性: メール配信や行動履歴のトラッキングが、自社の顧客に対して有効な手段となり得るか?

このPoCを通じて「自社でもMAツールは運用できそうだ」「営業から見ても、顧客の行動履歴は有益だ」という小さな成功体験と手応えを得ること。それこそが、将来的に本格的な有料プランへ移行するための、最も強力な社内説得の材料となります。

MAツールの「無料」は2種類|フリープランと無料トライアルの違い

無料MAツールを検討する際は、まず「無料」の意味を正しく理解しましょう。

無料には「フリープラン」と「無料トライアル」の2種類があります。

多くの場合、求めているのは「フリープラン」でしょう。誤って無料トライアルのツールを比較してしまわないよう注意が必要です。

比較軸

フリープラン

無料トライアル

目的

基本機能の継続利用、PoC

使用感の確認

期間

永年無料

期間限定で無料

機能

大幅に制限

ほぼ全機能

代表例

HubSpot、BowNow、List Finder (※)

GENIEE MA

注意点

リード数上限や機能不足でやりたい事ができない可能性あり

期間終了後は無料では利用不可

※List Finderは無料プランもありますが、トライアルも提供しています。

フリープラン:永年無料で使えるが、機能制限あり

フリープランは、基本的な機能に限定し、利用期間の制限なく永年無料で使えるプランです。

ベンダー側の狙いは、まず無料で使ってもらい、将来的に顧客のビジネスが成長してリード数が増えたり、より高度な機能(スコアリング、シナリオなど)が必要になったりしたタイミングで、有料プランへアップグレードしてもらうことです。

フォーム作成、基本的なリード管理、メールの一斉配信など、最低限の機能が提供されることが多く、「まずはMAツールがどんなものか触ってみたい」「まずは小さな成功を上げて予算を獲得したい」というPoCの第一段階に適しています。

「無料トライアル」期間限定でお試しできる

無料トライアルは、有料プランで提供されている全機能(またはそれに準ずる機能)を、14日間や30日間といった期間限定でお試しできる仕組みです。

すでにMAツールの導入意思が固まっており、「AツールとBツールのどちらが自社の業務に合うか、高度な機能も含めて比較検討したい」という場合に適しています。

ただし、BtoBマーケティングの施策は、コンテンツ準備やリスト精査も含めると、14日間や30日間で成果を出すのは困難です。トライアル期間は、あくまで「操作感」や「求めていた機能の有無」を確認する期間と割り切り、事前に検証項目を明確にしてから臨む必要があります。

無料のMAツール選定で見るべき3つのポイント

無料プラン(フリープラン)をPoCの場として活用するために、ツールを選定する際は以下の4つのポイントを確認するようにしましょう。

  • PoCの目的に耐える制限か
  • サポート体制は十分か
  • 将来の拡張性や有料プランへの移行コストはどのくらいか

PoCの目的に耐える制限か

無料プランの最大の注意点は数の制限機能制限です。
特に以下の2点は、PoCの成否に直結するため必ず確認してください。

  • リード数の上限

例えば「上限100件」の場合、既存のリード500件をインポートしようとしてもできません。そもそもPoCができないということになってしまいます。

  • メール配信数の上限

無料プランで送れるメール配信数上限が自社が送付したいと思っているよりも少ない場合、そもそも検証を進めるための十分なデータが取れない可能性があります。

詳しくは『無料プランの2つ「制限」』の章で解説します。

サポート体制は十分か

無料プランでは、基本的に電話やメールでの専任サポートは提供されません。導入設定や操作方法でつまずいた場合、ヘルプページを確認し、自力で解決する必要があります。

そのため、選定時には以下の点から、自走できる環境が整っているかを確認しましょう。

  • 日本語のオンラインマニュアルヘルプページが充実しているか?
  • ユーザー同士が質問し合えるコミュニティフォーラムは活発か?
  • 使い方を学べる動画コンテンツeラーニングが提供されているか?

将来の拡張性や有料プランへの移行コストはどのくらいか

マーケティングが順調に進み、事業が拡大してリード数が増えてくると、ずっと無料プランを使い続けることはほぼ不可能となります。

そのため、無料プランによりPoCが成功し、本格導入することを見据えておきましょう。

  • 無料プランの「次のプラン(最安の有料プラン)」は月額いくらか?
  • そのプランで、無料プランのどの機能制限が解除されるか

無料から始めたものの、次の有料プランが明らかに予算オーバーでは、使い続けることは難しくなります。無料プランの使いやすさだけでなく、プランアップした際のコストを見据えたツール選定が、失敗しないMA導入につながります。

無料で使えるMAツール3選+α

ここでは、BtoB企業がPoCで利用するのにおすすめな「フリープラン」を持つMAツール3選と、参考として「無料トライアル」が可能なツールを1つご紹介します。

なお、編集部で調べたのが2025年11月となりますので、最新の機能や料金は必ず公式サイトでご確認ください。

有料版のMAツールを比較した記事もありますので、合わせて参考にしてみてください。
【2025年版】MAツール比較|タイプ別の選び方を徹底解説

フリープラン

  • BowNow | 「初めてのMA導入でも使いこなせる」シンプル設計のMAツール
  • List Finder | 「BtoB企業向けのシンプル&高機能」なMAツール
  • HubSpot Marketing Hub | 「世界27万8,000社が利用」するAI搭載の統合型マーケティングプラットフォーム

無料トライアル

  • GENIEE MA | 「定着率99%」直感的な操作性で誰でも使いこなせるMAツール

BowNow | 「初めてのMA導入でも使いこなせる」シンプル設計のMAツール

BowNow

BowNowは、導入14,000社以上を誇る国産MAツールです。

必要な機能を必要なだけ課金していく料金体系のため、最低限のコストでマーケティング活動を開始できます。

おすすめ企業

  • MA導入が初めての中小企業
  • マーケティング専任者がおらず、営業担当者が兼務している
  • まずは低コストでスモールスタートしたい

有料プランの最低価格

  • 月額36,000円

無料プランで使える機能

  • メール配信
  • フォーム作成
  • 企業識別機能(匿名の訪問企業特定)
  • チャットボット作成

無料プランにおける主な機能制限

  • 上限リード数:100
  • メール配信数:あり(数字は記載なし)
  • アカウント数:無制限
  • フォーム作成数:1

公式サイト:https://bow-now.jp/

List Finder | 「BtoB企業向けのシンプル&高機能」なMAツール

List Finder

List Finderは、BtoBマーケティングに特化して開発された国産MAツールです。継続率99%という実績が示す通り、使いやすさとBtoBに必要な実用的な機能のバランスが評価されています。

無料プランから、スコアリング機能が使えるというもの特徴です。

おすすめ企業

  • BtoB企業でWebサイト経由のリード育成に課題がある
  • 営業担当者にホットリードを自動通知する仕組みを作りたい
  • スコアリング機能を使いたい

有料プランの最低価格

  • 月額45,000円

無料プランで使える機能

  • メール配信
  • スコアリング設定
  • 企業識別機能(匿名の訪問企業特定)

無料プランにおける主な機能制限

  • 上限リード数:100
  • メール配信数:-(記載なし)
  • アカウント数:1
  • フォーム作成数:無料プランでは不可

公式サイト:https://promote.list-finder.jp/

HubSpot Marketing Hub | 「世界27万8,000社が利用」するAI搭載の統合型マーケティングプラットフォーム

HubSpot Marketing Hub

HubSpotは、CRMを中心とした統合型プラットフォームでCMSやMA、SFAの機能を追加していくことができます。

MA機能である「Marketing Hub」も無料プランを提供しています。なお料金プランの課金額が小さいので、スケールアップに合わせて徐々に課金していくことができるのも強みです。

おすすめ企業

  • MAだけでなく、CRMやSFAも同時に整備したい
  • 数千円単位で少しづつ有料化したい
  • 豊富な学習コンテンツ(HubSpot Academy)で自走したい

有料プランの最低価格

  • 月額1,080円(年間契約の場合)

無料プランで使える機能

  • メール配信
  • フォーム作成
  • チャットボット作成(HubSpotロゴあり)
  • CRM、SFA機能

無料プランにおける主な機能制限

  • 上限リード数:-(記載なし)
  • メール配信数:2,000件/月(HubSpotロゴあり)
  • アカウント数:2
  • フォーム作成数:制限付き機能(詳細記載なし)

公式サイト:https://www.hubspot.jp/products/marketing

GENIEE MA | 「定着率99%」直感的な操作性で誰でも使いこなせるMAツール

こちらは無料プランはありませんが、無料トライアルがあるMAツールです。合わせてご紹介します。

Geniee MA

GENIEE MAは、視覚的に分かりやすい「シナリオキャンバス」機能が特徴で、複雑な自動化設定も直感的に行えるのが特長です。

  • どのような企業におすすめか
    • すでに有料MAツールの導入を決めており、機能比較をしたい
    • 過去に複雑なMAツールで挫折した経験がある
    • メールだけでなく、LINEやSMSなど多チャネルでのアプローチをしたい

費用

  • 無料トライアルあり(詳細は要問い合わせ)
  • 有料プランの費用は要問い合わせ

主な機能(有料プラン):

  • メール配信
  • フォーム作成
  • シナリオ配信(シナリオキャンバス)
  • メール、Webプッシュ、LINE、SMS、ポップアップなど多チャネル配信
  • リードスコアリング
  • SFA/CRM連携

公式サイト:https://ma-jin.jp/

無料プランの2つ「制限」

無料プランにある「制限」。実務にどう影響するかを理解しておく必要があります。これが、有料プランへ移行すべきタイミングの判断基準となります。

  • 「数」の上限が引き起こす課題
  • 「機能」の制限が引き起こす課題

「数」の上限が引き起こす課題

無料プランでありがちな「数」の上限

無料プランを提供しているMAツールの機能制限を見てみると、「数」の上限があること分かります。どのような上限があり、それによって起こり得る課題は何かを解説します。

  • リード数の上限

「100件まで」といった制限は、すぐに上限に達する可能性があります。上限を超えると、古いリードを削除するか、有料プランに移行するかの選択を迫られます。PoCの段階では、対象リードを絞ることで対応可能ですが、本格運用では必ず壁となります。

  • メール配信数の上限

「月間2,000通まで」など、配信数に上限がある場合、保有リード数が2,000件を超えるとメルマガを月1回送ることすら難しくなります。リード数と配信数のバランスが取れているか確認が必要です。

  • アカウント(ユーザー)数の上限

マーケティング担当者と営業担当者が同時にログインして情報を見たい場合、アカウント数が1つや2つに制限されていると、業務連携の検証が困難になります。

  • フォーム作成数の上限

セミナー用、資料ダウンロード用、お問い合わせ用など、用途別にフォームを分けたい場合、作成数に上限があると施策が制限されてしまいます。

「機能」の制限が引き起こす課題

「数」の上限以上に、MAツール導入の目的達成を妨げるのが「機能」の制限です。

多くの無料プランでは、MAツールの核である「自動化」に関わる機能が提供されません。一部ご紹介します。

  • ホットリード検知の自動化

人の手では困難な、「料金ページを3回見た」といった熱心な顧客をリアルタイムで自動検知し、営業に通知する、といった動きができません。無料プランでは担当者が手動で履歴を監視し続けるしかなく、最適なアプローチタイミングを逃しがちです。

関連記事:営業に喜ばれるホットリードとは?自社に合う作り方・見つけ方・育て方

  • ステップメールの自動化

「資料DLの3日後に事例を送る」といった行動起点のステップメールも、手動での実行は非現実的です。無料プランではこの自動化ができず、都度リスト抽出と手動配信が必要になります。

つまり、無料プランでできることは「手動でのメール一斉配信」や「手動での履歴確認」といった「マーケティングの実行」であり、多くの人が期待する「マーケティングの自動化」ではないのです。

自動化を期待して無料化のMAツールを導入すると期待外れになってしまいますので、注意しましょう。

関連記事:ステップメールとは?BtoBのシナリオ例とツールの選び方を解説

無料プランでできるナーチャリング施策とは?

では、無料プランではどんなナーチャリング施策ができるのでしょうか?

主に以下の3つのような、手動または単発のアクションが中心となります。

  • サンクスメール
  • メルマガ配信
  • ホットリードの手動検知

メルマガ配信

担当者が手動で配信リストを作成し、一斉配信でメルマガを送ることができます。ただし、配信数制限があるため、月に1度ぐらいが現実的なラインとなります。

サンクスメール

Webフォームから資料がダウンロードされた際に、あらかじめ設定しておいた単発のサンクスメールを自動送信することができます。

ホットリードの手動検知

行動履歴を見て「A社が今週3回も料金ページを見ている」ことを発見し、チャットやメールで営業担当者に「A社に電話してください」と手動で通知するができます。

PoC(概念実証)を成功させる無料MAツールの導入・運用4ステップ

無料MAツールを導入しても、制限が多く上手く思うような出せず、にもかかわらず「無料だから」と放置されるというのは、よくある失敗例です。PoCを成功させ、次に繋げるためにの導入ステップご紹介します。

  1. 無料プランでのゴールと期限を設定しよう
  2. 兼務でも良いので担当者を「1名」決める
  3. 最低限の運用ルールを策定する
  4. 「有料移行」または「解約」を判断する

1. 無料プランでのゴールと期限を設定しよう

無料MAツールを使ったPoCで、最もやりがちな失敗が「売上」や「アポ獲得数」をゴールに設定することです。機能が制限された無料ツールで、ましてやMA運用初心者が短期間で売上成果を出すのは現実的ではありません。

PoCのゴールは「運用定着」と「操作習熟」に設定すべきです。

そして、いつまでに達成するか、有料プランを検討するかという期限も決めます。

<PoCのゴール設定例(3ヶ月間)>

  • 既存リード50件のインポートとデータクレンジングを完了する。
  • ニュースレターを4回、滞りなく配信実行できる。
  • 営業担当者が、リードの行動履歴画面の見方を理解する。
  • 主担当者が、サポートなしでフォーム作成とメール配信設定を完了できる。

2. 兼務でも良いので担当者を「1名」決める

営業と兼務でも構いません。必ず「1名の主担当者」を任命してください。

その人のミッションは「PoCのゴール(運用定着)を達成すること」です。その人が責任を持ってマニュアルを読み、使い方を学び、チームに展開するプロセスが不可欠です。

3. 最低限の運用ルールを策定する

顧客データは入力ルールがないと、データが使えないものとなってしまいます。

例えば、Aさんは「株式会社ABC」、Bさんは「(株)ABC」と登録すると、MA上では別会社として扱われ、正しい行動履歴が追えなくなります。

運用開始前に、最低限のルールを決めましょう。

  • 名寄せルール:企業名の表記(株式会社は(株)に統一する、など)。
  • タグ付け: どんな属性か(「導入検討中」「情報収集中」など)。

無料プランの機能の範囲内で、3〜5個のシンプルなルールを決めておくだけでも、リード数が増えたときのデータクレンジングが楽になります。

4. 「有料移行」または「解約」の判断基準

PoCは「検証」です。

検証期間に、「この検証結果をどう判断するか」をあらかじめ決めておくようにしましょう。

有料移行の判断基準の例

  • PoCのゴール(運用定着)が達成された。
  • 営業担当者から「顧客の行動履歴がアプローチに役立った」という声が複数上がった。
  • リード数が上限に近づき、運用に支障が出始めた。

解約(または他ツール検討)の判断基準の例

  • 3ヶ月間、主担当者ですら操作が難しく、ゴールが未達だった。
  • ツールが頻繁に停止する、または自社の業務フローに致命的に合わない点があった。
  • 営業チームが全く行動履歴を参照せず、PoCが無意味だった。

この基準を明確にすることで、無料ツールをダラダラと使い続ける事態を防ぎ、次の具体的なアクションに移ることができます。

まとめ:無料MAツールで「小さな成功」を積み上げ、本格導入につなげよう

無料のMAツールは、「無料だから導入する」というコスト削減の手段ではなく、「将来の投資(有料プラン導入)の妥当性を検証する」ための手段と認識しましょう。

無料プランの機能制限を正しく理解し、PoCのゴールを「売上」ではなく「運用定着」に設定すること。そして、兼務でも良いので1名の担当者を決めて最低限のルールで運用してみること。

この記事で解説したステップを参考に、まずは小さな成功体験を積み上げて、MAツールの本格導入、ナーチャリングの推進につなげていきましょう!

もしも、無料プランからスタートするのではなく、初期設定のサポートを受けながら、より実践的なリードナーチャリング機能を最初から試したい、あるいはコストと機能のバランスが取れたツールをお探しの場合は、ferret One for MAも選択肢の一つとしてご検討ください。

月額8万円から 、BtoBマーケティングの実行に必要な機能が揃うだけでなく、マーケ・営業担当者の利用ユーザー数は無制限。 複雑な機能や追加ライセンス費用に悩むことなく、チーム全員で施策に取り組めます。

ferret One for MA
ferret One for MA
ferret One for MAは、誰でも・簡単に使いこなせることをコンセプトとしたMAツールです。 「これ、現場で使える!」と思ってもらえるようなヒントを発信中。 MAやナーチャリングの運用をもっと身近に、もっと簡単に。 Twitter:@ferret_One_

登録番号 IA180169
適用規格 ISO/IEC 27001:2022 / JIS Q 27001:2023